石は自治体の粗大ごみ以外の方法でなければ処分できないケースも

石を自治体を通して処分する場合は、お住まいの自治体の処分ルールを調べておきましょう。処分不可、小型であれば処分可能などと扱いが異なるからです。多くの自治体では粗大ごみとして回収をしない方針を打ち出しています。

基本的に石は廃棄物とはみなされないため、石があった場所に帰すという方法が適切とされるのです。例えば住宅の建て替えをするときに出てきた石は、新しい住宅に再使用するように工夫します。

庭石などは再使用がしやすいですが、再使用をしなければ不要な存在になるでしょう。注意したいのは河川や山中など、自分以外の所有者がいる場所に持ち込むことです。
この場合は不法投棄に該当するケースがあるので絶対に避けてください。自身が所有する土地の場合は特に問題はありませんが、土地を売却するような状況になったとき、土地の価値に影響してくるので慎重に考える必要があります。

庭石であれば特定の会社に引き取ってもらうことが可能です。

造園業者は庭石を使用する関係から無料で引き取りしてくれる場合があります。ほかには解体業者やホームセンターなども対応してくれる可能性があります。住宅をリフォームするときに発生した石であれば、リフォーム会社に引き取ってもらえることが多いです。

なるべく費用をかけずに処分するなら、個人売買を利用する方法があります。自分にとっては不用品になった石でも、ある人からすれば商品になりえるのです。

近年はネットオークション、フリーマーケット、SNSなどを通して個人間で石の売買が行われています。石は相当な重量物になりますので、撤去・運搬には相当な費用がかかります。個人間で取引する場合は、これらの費用をどちらが負担するか明確にしておく必要があるでしょう。